「日本語教師の資格を取ろう」＞ものづくり分野で働く外国人に求められる日本語・異文化理解
ものづくり分野で働く外国人に求められる日本語・異文化理解
製造業に多い単語や表現などを教えられると活躍の場が広がる
2014年現在、日本で働く外国人数は79万人（過去最高）。国籍別では中国が約31万人（全体の39.6%）、次いでブラジルが約9.4万人（12.0%）、フィリピンが約9.1万人（11.6%）です。産業別では、いわゆるものづくり分野といわれる製造業が最多で、外国人全体の約35%が従事しています。
製造業は慢性的に人手不足で、今後も外国人の就労が増えていく見込みですが、その一方で、外国人スタッフと雇用側の企業は、ともに様々な課題に直面しています。例えば、外国人側は、「日本語力を伸ばす時間がない」、「学びの場がない」などが理由で、現場の日本人とうまくコミュニケーションができないなどの課題を抱えています。日本人側も、「日本語で意思疎通が図れない」、「日本的な仕事の仕方がなかなか理解されない」、「外国人にもっと会社の戦力になってほしい」などです。
日本語教師としては、看護・介護分野と同様、製造業の外国人スタッフの日本語力のアップを図るため、製造業特有のテクニカルな単語や表現（例：「右ねじ」「逆ねじ」などの現場作業にかかわる語彙）について知識を深めたり、働く外国人の日本語ニーズについて情報を得ることが、今後求められていくかもしれません。
企業の方々にとっては、外国人スタッフの能力を引き出し生産性向上や業績アップにつなげるために、外国人スタッフに対する日本語研修や異文化理解研修（日本的ビジネス文化など）を行うことが求められます。同時に日本人側も、外国人の働きかたについての理解、効果的なコミュニケーション方法の改善などが効果的となるでしょう。