通学制日本語教師養成スクールの選び方
数あるスクールの中から自分に合ったスクールを選ぶには、何を基準にしたらよいのでしょうか。受講料？授業内容？検定合格率？ここでは、通学制スクールを選ぶときのポイントを紹介します。
■自分に合った受講スタイルかどうか。
まずは継続して通学できるかどうかが一番重要です。学生であれば比較的時間を作りやすいですが、仕事をしていると時間的な制約も大きくなるので、授業の曜日や時間帯がどのように設定されているかが重要になってきます。実際にいくつかのスクールの通学期間などを見てみると、だいたい以下のように分けられます。
（1）週5日通学で6か月 （2）週2〜3日通学で1年 （3）週1日通学で1年半〜2年
（1）は、時間的制約が比較的ゆるい学生や、仕事を辞めて短期集中で学びたい人におススメ。
（2）は、仕事をしながら夜間に週2−3日通学できる人、また、1年以内で修了したい人向け。
（3）は、平日に時間が取れず週末に集中して学びたい人、ゆっくり時間をかけて学びたい人向け。
ほかにもいろいろな組み合わせがあるので、スクールの資料で確認し検討してみてください。また、非常に広範囲な日本語教師の学習は、授業内容をしっかり時間をかけて理解し身につけていかなければなりません。そのため、授業出席時間に加えて、復習の時間をどれくらい作り出せるかを考えて、通学スタイルを決めたほうがよいでしょう。
■日本語教師養成講座の費用
受講期間の長短によらず、費用の目安としては総額50〜60万円がほとんどです。便宜上、「本科＋専科」「理論＋実践」のように講義内容を分け、それぞれで金額を設定している場合もありますが、総額で見ると変わりません。 厚生労働省の「教育訓練給付金制度」の対象講座となっている場合は、所定の手続きを行えば受講費用の20％（上限10万円）が還付されます。他、受講費に教材費や税金が含まれているかどうかなど、詳細は各スクールにご確認を。
■日本語教師養成講座の講師
授業の理解度は、講師の教え方によって左右されるといってもよいでしょう。教える内容は同じでも、講師の教え方によって、退屈な授業にもなるし引き込まれる授業にもなり、受講生側の理解度や興味の持ち方がずいぶん違ってきます。
また、養成講座の案内パンフレットの多くは「経験豊富な講師陣」と説明していますが、どのように経験豊富なのかを知っておくことも大事。講師が、日本語教育の研究者なのか、第一線の現場で教えることをメインとしているかによって特色が違ってきます。ただし、いくら経験豊富で有名講師であっても、自分に合うかどうかは別問題ですから、どんな講師が自分にとってよいのかを色々な視点で比較してみるとよいでしょう。
■日本語教師検定合格率
日本語教育能力検定試験の合格率が何％かというのも、スクール比較の一つのポイントです。学校によっては、全国平均の２倍の合格率を出しています。合格率が高いということは、受講生が授業内容をしっかり理解できる教え方を提供していると言えるのではないでしょうか。
とはいえ、合格率が高いスクールだからといって自分が合格できるかどうかは、当然のことですがやはりその人の努力によるところが大きいので、あくまでもひとつの比較ポイントであると考えたほうがよいですね。
■続けられるフォロー制度
学習を始めても、やはり何らかの事情で授業を休んだり、通学自体が困難になってしまうケースもあります。学習内容の難しさに途中でくじけそうになることもあります。ほとんどの養成講座には、そのような学習に伴うリスクをカバーしてくれるフォロー制度があります。代表的なものは以下のとおり。
◎授業振替制度
欠席した授業を、他の曜日・時間の同一内容授業に出ることで補えるしくみ。校舎が複数あるスクールでは、校舎間の振替が可能なことも。
◎重複受講制度
一度受講した授業の理解を深めたいときに、同じ授業を複数回受けられる制度。「この部分よくわからなかったな」という部分の理解を深めることができます。
◎学習カウンセリング制度
学習を進めるうちに出てくる、進路や授業などについての悩みを相談できるカウンセリング制度。学習のモチベーションを継続するために有効な制度です。
◎ネットワークサービス
受講生同士で情報共有ができるネットシステムを持つスクールもあります。システムを使って、講師に授業内容に関する質問をしたり、求人情報や検定試験についての情報交換・共有ができます。
■就職フォロー制度
多くのスクールでは、講座修了後の就職のためのフォロー制度があります。受講前に制度内容の詳細を知るのは難しいかもしれませんが、修了生がどのような機関で働いているのか、スクールに寄せられている求人情報はどれくらいあるのか、日本国内・海外どちらの求人が多いのか、などを確かめることはできるでしょう。
就職フォロー制度はないよりはあったほうが便利ですし、フォロー内容も手厚い方がよいに決まっていますが、基本的には自分で仕事を探すというスタンスが必要なので、スクールのフォロー制度の利用だけでなく、さまざまなメディアから情報収集をしましょう。